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子どもが産まれたら生命保険の加入準備をしよう。夫が亡くなったら生活費や養育費はいくら必要?

子どもが生まれたら考える生命保険

子どもが出来ると、きちんとした死亡保障が必要になります。それはどうしてなのかということと、夫と妻のそれぞれに必要な死亡保障の金額は実際にいくらくらいなのかを解説しようと思います。

例えば、小さい子を残して夫がなくなった場合のことを考えてみましょう。
この場合、遺族年金と妻が働くにしても、この2つの収入だけでは日々の生活費を賄うのがやっとといったところだと思います。その場合に、子どもの養育費や妻の老後の資金と言う問題はまず解消できないと言えます。



したがって、夫の方としては、もし亡くなるようなことがあった場合には、

・子どもの養育費
・妻の老後の資金

といったことを、生存中に対処しておく必要があり、そうならないために莫大なザ財産を残すか、あるいは保険に加入して将来のリスクに備えることが必要で、現実的には保険にやはりきちんと加入しておくということになるでしょう。

夫が亡くなって、その後に必要になる金額を必要死亡保障額といいますが、ではどのくらい必要になるのでしょうか。この場合に算出する式があります。
夫の死後必要になるお金

・生活費(15万円)×12ヶ月×22年(0才の子が独立するまでの期間):3,960万円
・一人あたりの教育費:1,000万円
・お葬式とお墓代:500万円

この3つが特に必要になるので、子どもが3人いる場合には、
生活費3,960万円+教育費1,000万円×3人+お葬式代他500万円=7,460万円

まずは、このコストが掛かるということはよく頭にいれておく必要があります。それ以外に、もし住宅ローンで家を購入した場合には、団体生命保険がおりて、住宅ローンの残債を払ってくれるので、住宅費は掛りませんが、賃貸で借りてる場合には、その分の家賃は発生します。

このように、子どもができたら、保険を真剣に考えないといけないというのは、子どもの養育費がすごくかかるからだということです。ですから、その点はよく留意して、保険会社と話をするべきです。

また、妻の方でも、医療保険のことは特に真剣に考えておかないといけません。何故ならば、妊娠がわかってから保険の加入は基本的には無理です。したがって、結婚をしたら、まず保険に加入し、妊娠をした時の事に備える必要があります。

また、子どもが生まれた後、夫婦が元気であっても、そうでなくても、子育てにはお金がかかります。それに備える必要もありますよね。例えば子どもが怪我をした場合の医療費はどうするのか。
地方自治法によっては中学生まで免除される場合もありますが、そうではない地方自治体であれば、そういったことに備えるための共済などに加入を検討することも必要です。

また、将来子どもの学費のために学資保険という保険もありますが、こちらは注意が必要です。現実的に言うと、世の中にある学資保険、こども保険という名で売られている保険の中で、支払った保険料を上回る満期金を受け取れる商品はほんの僅かです。

そんな中、学資保険の代わりに終身保険も検討の余地があります。保険料の払込期間を調整することにより、支払った保険料を上回る解約返戻金が受け取れるからです。これはひとつのテクニックでもありますが。

このように、家族が増えると、様々なリスクも有りますので、それに備えて夫婦間でしっかり話しあうことはとても大事なことです。

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